資産運用を考えている、僕くらいの年齢(50才位のおっさん)の多くの方は、
「老後資金」を如何に確保するか!!
ということを、気にしている人も多いのではないでしょうか?
「老後資金」といえば、それなりに長期運用になってくると思いますが、何に投資すれば良いか悩みませんか?
(と、言うより何が正解かサッパリ解りません・・・)
資産運用では
「長期・積み立て・分散」
を考えて、自分にあったリスク管理をして運用していくのがセオリーなのですが、
どうしても欲に負けて, 思うような運用が出来ないかたも多いと思います。
(正しく僕が欲にまみれて、ひどい目にあっています・・・。)
株式にしたって、
- どこの会社が長期に繁栄していくのか?
- 10年・20年という期間で考えた場合、その会社は倒産していないか?
など、先を考えると、どうしても尻込みしてしまいますよね。
そこで、まず「分散」のみに焦点をおいて資産運用を考えたとき、
「ETF」が良さそうな気がします。
実際には、僕もあまりよく「ETF」を知らないので、自分の勉強を含めて
今回の記事は
- 「ETF投資を始めよう!!考えなくても分散投資!!」
- ETFって、どんな金融商品?
と、いう内容で記事を書きたいと思います。
もくじ
ETFって何?
金融商品を少しでも取引した、もしくは調べた事がある方なら「ETF」の文字を目にした事がある方は多いと思います。
でも、「ETF」って何?
って、思っている方も多いのではないでしょうか?
金融商品は横文字の物が多いように感じますが(例えばETF・CFD・FXなど)、それぞれ英語の頭文字を取ってネーミングされている場合が多いみたいです。
例えば「ETF」なら
ETF=Exchange Tradede Fund
で、訳すと「上場投資信託」になります。
資産運用で、先ず最初に頭に浮かぶのは「株式投資」だという方は多いと思います。
その次によく聞くのは「投資信託」なのではないでしょうか?
ETFは、その「投資信託」に「上場」という言葉がついているのですが、
まず、「投資信託」とは
- 投資家から集めた資金をまとめて、運用の専門家が投資・運用を行い、得た成果を投資かに配分する金融商品
で、債権・株式・不動産などに分散させて運用しています。
イロイロなものをパッケージングしたものを、運用の専門家が運用してくれるので、専門的な知識がなくても分散投資が可能になるということですね!!
「投資信託」は非上場の商品のパッケージング に対して
「ETF」は上場のしている商品で構成されているので、「投資信託」の“上場版”と考えれば分かりやすいかもしれません。
「投資信託」は、運用のプロに任せるため運用コストがそれなりにかかりますが、
「ETF」は、証券会社で購入できるため「投資信託」ほど、コストが掛からないのも特徴の1つです。
(投資信託のコスト=販売会社・受託会社・運用会社の3つの会社に対して信託報酬を支払う必要がある。ETFは販売会社に支払う仕組みがない分、保有コストが安くすむ)
ETFは、日経平均株価やTOPIX(東証株価指数)などの、特定の指数に連動する運用成果を目指して運用される、インデックス型の投資信託のひとつです。
上場している株式と同じように、リアルタイムで取引する事ができるので、投資信託と株式のいいとこ取りの商品だと言えます。
ETFと株式の違い
株式投資は個別の会社を選んで投資をするので、選んだ会社の業績によって大きく左右されます。
業績が悪ければ、株価が下落したり配当が減配される可能性があります。
一方「ETF」は投資信託なので、債権や株式のパッケージ商品になります。
ETFの投資対象となる指数は、多くの銘柄で幅広く構成されているの物が多く、ETF1名柄を選んで投資するだけで少額で簡単に分散投資する事ができます。
例
日経平均株価連動のETFを購入すれば、日経平均株価を構成する225銘柄に投資するのと同じ効果が得られる。
「すべての卵をひとつのカゴに盛るな」という格言があるように、1つの銘柄に投資するのは高リスクだと言えます。
長期の資産運用では分散投資によって、こうしたリスクを回避することが重要です。
ETFと投資信託の違い
先程も書きましたが、ETFと投資信託の違いの1つは保有コストです。
2つめは、取引の柔軟性で、ETFは上場しているので株式と同様にリアルタイムで市場価格が変動している時、いつでも売買ができますが、
投資信託は1日に1度算出される基準価格での売買のみとなります。
3つめは、買い付け金額です。
ETFは、決まった売買単価に1口当たりの市場価格とかけ合わせたものが最低買付金額となります。
ETFのうち80%が最低買付金額が3万円以下になっていますが、投資信託では100円から購入できる証券会社もあります。
「投資信託は、手数料が高いから銘柄選びには気を付けよう!!」とか
「銀行員に勧められた投資信託で大損した」
とか、の書き込みを見たってのもあるけど、「投資信託」のシステムとか銘柄の構成とかが理解できなかったのと、ただ単に資金が無かったから運用できなかったんだ。
そんなに「遊ぶお金」が欲しかったの?
運用成績は一先ず置いておいて、将来に対する危機感みたいなものは感じ取れるし、まだ少し余裕のある時期から「お金を増やす」こと、を意識する事が出来たからね。
少しでも余裕がある時に、スタートできたのは良かったかもしれないね!!
運用成績は散々でも・・・。
ETFの特徴は?
ETFは、株式のパッケージ商品みたいなもので、商品自体が分散投資に適しているのは、先程紹介しましたが、もう少し詳しく特徴を紹介します。
長期投資に有利な低コスト性
個人投資家が投資を考える時「長期・分散・積み立て」を意識すると思います。
長期投資を考える時、手数料は大きな重要なポイントになると思います。
手数料のひとつである信託報酬は投資信託よりもETFの方が低い傾向があります。
ETFへ投資する時、基本的に「購入時」「売却時」「保有期間中」それぞれに手数料がかかります。
ETFを購入・売却時にかかる売買手数料は各証券会社によって違いますが、
一般的にETFは取引所を通じて購入・売却をするため、個別株を売買する時の手数料と同じに設定されている場合が多いです。
ETFの売買回数が増えると、比例して手数料の負担も大きくなりますが、証券会社によっては月額一定料金で取引できたり、
一定金額の範囲内の手数料が無料になるサービスを利用できたりするほか、NISA(少額投資非課税制度)を活用することでETFの売買手数料が無料になる証券会社も多くあります。
ETFの保有期間にかかる運用管理費である「信託報酬」は、一般的にETFのほうが投資信託より低く設定される事が多くなっています。
信託報酬の違いが、長期運用によってどのような影響になるかというと、
例えば、100万円を10年間同じ利回り(年3.5%)で運用した場合
信託報酬が1.43%と0.53%では10年後に
- 信託報酬1.43%→122.7万円
- 信託報酬0.53%→134万円
になり11.3万円の差が出ます。
信託報酬の低さは長期投資を考えるときに重要なポイントになると思います。
株式でも一応「取引手数料」は取られるけど「投資信託」は「取引手数料やら信託報酬やら」色々経費が掛かるのが納得できなかったんだよね~。
損失が出た時「投資のプロ」が失敗したと考えられるけど、なにか「お詫び」が有る訳でもなく、自己責任だからね~。
市場における透明性
ETFは各指標に連動するその特性上、投資先がわかりやすくなっています。
また、毎日各種情報を公開するなど、透明性が高いとされています。
ETFは上場している株式を取り扱っているのですが、上場するためには審査を受ける必要があります。
ここでは、上場に必要になるさまざまな審査の条件を紹介します。
ETFが上場するには、各運用会社などが各取引所に上場の申請を行う必要があります。
上場要件を満たした銘柄のみ、証券取引所に上場することが出来る仕組みになっています。
つまり、証券取引所に上場しているETFは、ファンドの要件や開示などが一定の水準を満たしていて、標準化されている商品設計と言えます。
証券取引所では、管理会社や対象指標が上場するにあたって適格であるかといった観点で上場審査が実施されています。
現在、東証のETF市場には、国内外あわせて20社以上の運用会社などがETFを上場させていて、
日経225やTOPIXだけでなく、外国株や外国債券・REIT(不動産投資信託)や商品などの価格を基づいて算出された指数が適格指数として指定されています。
なお、ETFは「投資信託および投資法人に関する法律(投信法)」に基づき運用が実施されていますが、
株式・債券・REIT・先物および商品など、さまざまな形態で運用することが認められているため、
投資の際には指数の特徴だけではなく、ファンドの運用方法についても着目する必要があります。
外国ETFについても一定の品質を確保するため、証券取引所において国内のETFと同様に上場審査基準が整備されています。
ETFは、投資家保護の観点から各運用会社などに対して情報開示制度が整備されています。
各運用会社などは制度に基づき毎日、上場受益権口数・純資産総額・1口当たりの純資産総額・1口当たりの純資産額の変動率・特定の指標の終値の変動率といった情報を開示するように定められています。
国内ETFのうち、一般的な形態のETF(現物設定・現物交換型)については、運用会社がETFを組成する際に必要となるフォートフォリオの中身を公表する必要があります。
また、株式と同様に決済毎に決済短信などの開示をしなければなりません。
その他にも、投資信託約款などの変更があった場合や運用会社の合併などについても 情報を開示する必要があります。
上場していることで、投資家に対して重要な情報が適切に提供される仕組みが備わっているのです。
日本国内に上場しているETFの運用期間はすべて無期限ですが、繰上償還が決定されるなどすると、株式と同様にETFも上場廃止になります。
ETFの上場廃止の基準は、東京証券取引所の「有価証券上場規定」などでタイプ別に定められていて、上場廃止が決定されると、ETFは整理銘柄に指定され、一定期間後に上場廃止となります。
国内外商品の品ぞろえ
ETFは、東証(東京証券取引所)に200銘柄以上が上場していて、市場全体に投資が出来るETFでは、国内外の株式などさまざまな種類があり、
それぞれに商品特性・地域特性があるので、分散投資の効果が期待できます。
東証に上場しているETFは国内株式指数に連動する商品だけでなく、
外国の株式や国内外の債券・商品・不動産など幅広く揃っているので、複数のETFを保有することで、さらなる分散投資も効果も期待できます。
ETFは、1つの商品だけでも分散投資の効果が期待できますが、異なるアセットクラスの複数のETFを保有することで、分散投資の効果も多大に広げることも可能です。
アセットクラスとは?
- 投資対象となる資産の種類や分類のこと
スムーズにトレードできる流動性
EFTトレードでも「売買手数料」や「信託報酬」などのコストはかかります。
コスト以外にも、スムーズにトレードできる「流動性」も重要な要素になります。
しかし、売買高が少なくても、必ずしも投資に向いていないわけではありません。
ETFトレードにおける流動性の見分け方を覚えれば、選択肢の幅も広がるのではないでしょうか。
売買高が少なくてもスムーズなトレードが可能な銘柄もある
流動性のリスクは、市場に発注されている量が少なく、必要なときに思うような価格で売買できないことです。
一般的に売買高がほとんどない銘柄は「流動性が低い」と、言われますが、ETFでも流動性が低い銘柄は購入しない方が良いのでしょうか?
実は、ETFには売買をスムーズに行わせるために、株式を違った仕組みを取っています。
そのため、売買高が少なくてもスムーズに取引できる銘柄もあります。
ETFには個人投資家が出す注文の他に、ETFの流動性を供給することを求められている「指定参加者」と呼ばれる証券会社が気配を出しています。
解りやすく言えば「プロの業者が売買の用意をしてくれている」と、いうことです。
銘柄によっては指定参加者の注文が少ない銘柄もありますが、ETFには投資家の売買がスムーズに行われるための仕組みがあるので、売買高の少ないETFでも実際よりは多くの売買が可能なものもあります。
注文を出すときには、板情報もチェックしてみましょう。
マーケットメイク制度の導入
アメリカなどでは「マーケットメイカー」とよばれる専門業者がETFの売買注文を常に出し続けることで流動性を提供しています。
東証でも2018年の夏から「マーケットメイク制度」を導入しています。
この制度は、ETFに流動性を提供するマーケットメイカーに対して、東証が手数料の割引などのインセンティブを与える点がポイントです。
ETFの市場に流動性がつけば投資家の長期の投資形成にETFを活用しやすくなり、それによって売買が増えてマーケットメーカーも収益を上げることができ、
ETFの市場そのものが健全に発達してより良い循環が生まれることが期待されます。
価格の乖離をチェック
ETFに関する価格は、大きく分けて「市場価格」と「基準価格」の2つがあります。
- 市場価格→取引所の売買でリアルタイムに変動する
- 基準価格→ファンドそのものの価格
ETFは、対象となる株式指数などの連動指標の値動きと、ETF1口あたりの純資産総額(ファンドそのものの価格)である「基準価格」の値動きが一致するように管理会社によって運営される商品です。
ETFの本来の値動きは「基準価格」だが、ETFは証券取引所で売買されるので実際に取引される「市場価格」は需給の状況に変動するため基準価格の水準と市場価格の水準が一致しない場合もあります。
一般的には、この乖離があった場合「裁定取引」などが行われて、基準価格からの乖離幅はゼロに縮小していきます。
しかし、市場の状況によっては乖離幅が広がったりゼロに縮小しない場合もあります。
ETFの主な種類
ETFは、上場株式のパッケージ商品みたいな特徴を持っていて種類も多いみたいですが、
動のような商品があるのでしょうか?
大まかな「枠組み」を紹介します。
国内株式
ETFの最もスタンダードなものは、日経平均やTOPIX(東証株価指数)に連動するものです。
日銀や銀行が購入していることもあり、1兆円を越える資産規模のETFが複数あります。
業種別ETFを使って特定の業種に投資することや、中小型を対象にしたETF・IPO(新規株式公開)銘柄の上場が盛んなマザーズ市場や新興企業の多いJASDAQ市場を対象にしたETF・スマートベータのETFなどさまざまな種類があります。
国内債券
2017年に国内債券ETFが上場して、国内ETFで主要アセットクラスカバー出来るようになりました。
国内債券ETFには、一定の組入基準に基づいて国内発行の公社債に投資するNOMURAーBPI総合に連動するものがあります。
外国の株式・債券
ETFを使えば簡単に外国の株式や債券に分散投資ができます。
外国の取引所に上場しているETFとくらべて、東証に上場しているETFは株式と同じ売買制度なので取引の方法が理解しやすいと思います。
東証に上場している外国株式ETFには、米国などの特定の国の株式指数に投資するものもあれば、
先進国や新興国・世界全体といったグローバルの株価指数に投資するものもあります。
外国債券ETFも同様に、米国債などをはじめグローバルや新興国債券指数に投資するのもなど幅広く揃っています。
REIT
REIT(不動産投資信託)は投資家から資金を集めて不動産を購入して、運用して得た賃料収入や不動産の売却益などを投資家に配分する金融商品です。
REITのETFは、ETF全体から見て比較的、分配金利回りが高い特徴があります。
商品(金)
金はもともと「有事の金」と、呼ばれていて、政治・経済の混乱やインフレに強いと言われていますが、ETFを使うことで、低コストで投資する事ができます。
一定の受益口数を購入(保有)することで、実物の金と交換できる銘柄もあります。
レバレッジ型(ブル型)
レバレッジ型の「レバレッジ」の意味は「てこ」で、レバレッジ型ETFは「テコの原理」のように、日経平均株価などの原指標に対して、倍数の値動きを目指すように設計された商品です。
例えば、原指標が前日比変動率2%上場した場合、レバレッジ型ETFの価格は前日比4%上昇します。
相場が上昇トレンドで短期的に収益を狙うのであれば有用かもしれませんが、利益だけでなく損失も倍数になるのでリスクも高くなるのでリスク管理には気を付けなければなりません。
インバース型(ベア型)
インバース型の「インバース」の意味は「逆」で、インバース型ETFは日経平均株価など原指数とは逆(マイナス)の動きを目指すような設計になっています。
現在上場している「インバース型ETF」の倍数はマイナス1倍とマイナス2倍のものです。
例えば、原指数が前日比2%下落した場合、インバース型(マイナス1倍)のETFの価格は前日比2倍上昇して、ダブルインバース型(マイナス2倍)のETFの価格は前日比4倍上昇します。
下落局面の相場では、短期的に収益を得られる商品になるのではないでしょうか?
ETFを活用して世界に分散投資!!
資産運用には「分散投資」が効果的なのはご存じだと思います。
ETFでは簡単に日本だけでなく世界に分散投資ができます。
より安定的に資産形成するなら、複数の国や地域の、値動きが違う資産に分散して投資する「国際分散ポートフォリオ」が効果的ではないでしょうか?
そうは言っても、資産運用初心者の方や、経験の浅い投資家さんでは「国際」と言っても何に投資すればよいか見当がつきませんよね?
僕にも見当つきません。
日本株だけでなくアメリカ株にも興味はあるのですが、なかなか踏ん切りがつかないんですよね~。
国際分散ポートフォリオを構築する時に、何に気を付ければ(気にするべきか)良のか「3ヶ条」を紹介しますね。
国際分散ポートフォリオのポイント
- 投資可能な資産クラスを多く組入れる
- 相関度が異なる資産クラスを多く組入れる
- 配分比率によって高パフォーマンス・低リスクのめざす
(世界最大のアメリカETF市場におけるETFの生みの親であるステート・ストリート・グローバル・アドバイザーのディビット・A・コリンズ氏より)
理由は「流動性や透明性が担保されており、値動きの異なる複数の資産を適切な配分比率で保有するという意味」
で、推進する銘柄は以下の3本です
- SPDR S&P500 ETF(東証・銘柄コード 1557)
米国株式の代表的な株価指数であるS&P500に連動するETFで、世界最大級の純資産と流動性を誇り、
これだけでアップル,マイクロソフト,アマゾン・ドットコム,などの米国を代表する大企業500社に日本円で投資できます。
コスト(手数料・費用)も年率0、0945%とS&P500に連動する他のETFや投資信託の中で割安なのも魅力の1つです。
- SPDR ゴールド・シェア(東証・銘柄コード 1326)
金価格への連動を目指して設計されたETFです。
投資家から集めた資金で、実際に金の現物を購入して保有状況を専用のウェブサイトで日々公表しています。
こうした透明性の高さや、現物に裏付けされた安心感などが特徴。
国際分散ポートフォリオにおける守りの資産として、資金の1割程度の保有が良いのではないでしょうか。
- アジア国債・公債ETF (東証・銘柄コード 2821)
アジアの現地通貨建て債券(国債・公債)に投資するETFです。
アジアの成長と共に好利回りが期待できる一方、8つの国と地域に分散することで、安定的な運用を目指します。
ETFはここがいい
- 相対的に信託報酬が安い
- スマートベターやセクター型などがあり選択肢が豊富
- 個別株のように指値注文ができる
- ローコスト投資が実践できる
- 株式の配当と同じく分配金がでる
「投資するならアメリカ株」とか「S&P500連動一択」とか、
アメリカそれも「S&P500」を推す“書き込み”やら“YouTebu番組”多いんだよね。
確かに、アメリカ株のパフォーマンスは優秀だから、アメリカ株み投資するのは魅力的だけど、現在はパフォーマンスが良すぎて、この先「急落」しそうで怖いんだよね。
500社に分散されているんだから、それだけで十分じゃないの?
何が怖いの?
そんなにビビリなの?
その時「刈られた」投資家も多いみたいなんだよね。
「リーマンショック級がこの先来たら」と、
思うと今はちょっと躊躇しちゃうんだよね。
その損失を少しでも和らげることを考えるのが必要なんだと思いうんだけどね。
まとめ
資産運用では「長期・分散・積み立て」が基本だとよく言われますが、個人で運用していくとなかなか上手く運用できないこともあると思います。
特に「分散」では、個別株をいちいち調べたりすると時間もかなりかかってしまうと思うし、そこまで調べても上手く行かない場合もあります。
ETFなら最初から「分散」されているのと、投資信託よりコスト的に安いのは魅力の1つだと思います。
それと、アメリカ株にも投資できるのも魅力だと思います。
アップルやアマゾンの個別株では価格も高いし、何よりアメリカ株を購入する方法が解らなかったり為替のリスクがあったりと、興味はあってもなかなかね~。
(最近では、多くの証券会社で外国株を取り扱うようになり、身近にはなっているとは思いますが・・・)
アメリカの株でもETFなら、日本株みたいに購入できるのは迷わなくてよいのも魅力だと思います。
ETFは比較的「安く」取引できるので、少額でも良いから2~3銘柄を保有してみるのが良いかもしれませんね。
計画的に積み立て投資していくことが、将来役に立つと信じて無理せず資産運用に取り組みましょう!!
投資は自己責任で!!